「固定観念に捕われず自分のキャリアをみつめよう！」〜 クリエイティブシンキングを通した思考力を得る　〜

クリエイティブシンキングとは、問題解決において、論理や常識、固定観念に縛られず、ゼロベースの状態から解決法を編み出そうとする思考力。

下山　博志氏 （株式会社人財ラボ ）

1977年日本マクドナルド株式会社入社。店長、営業部長、業務部長、人事本部リクルート部長などを歴任。また、新商品開発、POS開発、業務改革ほか、プロジェクトリーダーとして全社レベルの活動で社長賞を受賞。1999年より全従業員13万人の人材開発責任者に就任。全世界共通の教育システムの設計、採用計画、ｅラーニング設計などの、プロジェクトにアジア地域代表として参加。2003年JMA人材開発優勝企業賞本賞受賞。 2004年退職、同年 人財ラボ設立、代表取締役社長に就任。 人材開発戦略の立案設計、研修設計と研修開催、人事・教育担当者育成など、人事・教育に関わる総合的なコンサルティング事業を行う。 熊本大学大学院非常勤。早稲田大学大学院修了技術経営学(MOT)修士。

A：途上国のコミュニティ開発に日本の経験を活かす

従来の途上国への開発援助は、現地にない技術や資金を海外から投入する形で行われてきた。その為、持続性や主体性の面で課題を残している。本分科会では、開発ワーカーがコミュニティ開発の現場でどのような問題に直面するのか、援助をする側、受ける側の意識の違い等、事例を使って議論を進める。 また、戦後日本の農村開発・生活改善の経験を振り返り、現地にあるものを活かした持続可能な開発の在り方を探る。
分科会の進行方法：ケーススタディを使ったディスカッションおよび講義
＜参考文献＞
『途上国ニッポンの知恵：戦後日本の生活改善運動に学ぶ』クロスロード2010年増刊号

太田　美帆氏（玉川大学　文学部　比較文化学科　助教）

青年海外協力隊村落開発普及員として、ガーナ農村の生活改善活動に携わる。以降アフリカ、アジア、中南米各地の農村開発関連プロジェクトの企画、評価、調査研究に参加。学内外で日本の農村開発経験に関する研修ワークショップ等も担当。主著は『国際協力学の創る世界』（共著）等。英国レディング大学院修了（農業普及・農村開発学修士）。

B：アフリカの紛争とメデイアの役割

日本のマスコミはアフリカ紛争の実情をほとんど報道しない。フリージャーナリストとして関わったソマリア、スーダン、コンゴとルワンダの紛争を挙げながら、各紛争の真相とニュース価値、フリージャーナリズムが果たすべき役割と責任、限界は何か、そして視聴者はマスメディアをどう批判すべきか検討する。また、アフリカ紛争を通して世界における日本の位置づけを理解する。
◆分科会の進行方法：映像を使用し、議論をする
＜参考文献＞
ＨＰ：大津司郎　http://www.w-gang.co.jp/uf/index.html
著作：「アフリカン・ブラッドレアメタル」（無双舎刊）
映画：「ブラックホーク・ダウン（ソマリア）」、「ホテル・ルワンダ（コンゴ・ルワンダ）」
写真：「ハゲワシと少女（スーダン）」　ケビン・カーター

大津　司郎氏（フリージャーナリスト）

アフリカとの付き合いは1970年以降。青年海外協力隊でのタンザニア赴任などを経て、ケニア、ウガンダ、ルワンダ、コンゴ、エチオピア、スーダン、チャド、ナイジェリア、南アフリカ、ジンバブエ、ナミビアなどの野生世界と時事問題に関する報道に関わる。日本からのツアーのガイドもこなす。主著に『アフリカン・ブラッド・レアメタル－94年ルワンダ虐殺から現在へと続く「虐殺の道」』。東京農業大卒。

C：途上国の貧困層を救うBOPビジネス

途上国の井戸や川の多くは、ヒ素などの有害な重金属で汚染されている。こうした汚染物質を沈殿させるのが、納豆のネバネバ成分、ポリグルタミン酸を用いた浄化剤である。汚染物質の除去により、多くの人々に清潔な飲み水を提供できる。バングラデシュ現地法人では、現地の女性販売員が安全で安価な浄化剤を貧困層に訪問販売している。貧困層を対象とするBOPビジネスの発想を共有しよう。（BOP：Base of the Pyramid、所得別人口構成における最下位所得層を指す）
分科会の進行方法：
＜参考文献＞
■BOPビジネスのフロンティア―途上国市場の潜在的可能性と官民連携 [単行本] 　経済産業省貿易経済協力局通商金融経済協力課 (編集)
■日本企業のＢＯＰビジネス [単行本] 　日本企業のＢＯＰビジネス研究会 (著)
■BOPビジネス入門―パートナーシップで世界の貧困に挑む [単行本] 　菅原 秀幸 (著), 大野 泉 (著), 槌屋 詩野 (著)

小田　兼利氏（日本ポリグル株式会社 代表取締役会長）

1941年熊本県生まれ。大阪金属工業（現：ダイキン）に在籍後、独立し個人事務所設立。 符号式オートドアロックや光電マークなど、世界的発明の他、納豆成分、ポリグルタミン酸を使った水質浄化剤を発明し、2002年日本ポリグルを創業。深刻な水問題解決のため世界中を駆け回っている。経済産業省BOPビジネス支援センター運営協議会委員、ＮＰＯ法人国際ボランティア学生協会特別顧問。カリフォルニア工科大学修了（工学博士）。

D：日系ブラジル人とその児童が地域で直面する教育課題

日本では、外国人や日系等、多様な文化や言語、背景を持った人々が生活している。本分科会では、「ブラジル学校」の現状から、ブラジル系児童が直面する教育分野での課題と取り組みを学び、学校・社会・政府はどう取り組めばよいのか議論する。外国人の立場になって、ポルトガル語でブラジルの歌を学ぶ「疑似体験ワークショップ」も行う。
分科会の進行方法：講義、課題についてのディスカッション及びワークショップ
＜参考文献＞
『外国人学校』　朴三石　中公新書
『言葉と教育　～海外で子どもを育てている保護者のみなさまへ～』　中島和子　海外子女教育振興財団
『十五歳の自分探し』　小貫大輔　小学館

小貫　大輔氏（東海大学 教養学部国際学科　准教授）

1988年にブラジルに渡り、コミュニティの自立支援やエイズ教育等NGO活動に関わる。その後、国際協力専門家としてブラジルで保健医療分野の事業に従事。現在、東海大学とブラジル政府による日本のブラジル人教育者を対象としたオンライン教員養成講座を実施して「日本学」の授業を担当。東京大学（健康教育学）修士・博士課程及びハワイ大学（ソーシャル・ワーク学）修士課程修了。

E：クリーンエネルギービジネスと起業モデルの構築

デンマークが何故自然エネルギー先進国になったか、自然エネルギーの特徴は何かを知り、デンマークの風力発電システム、バイオガスシステムによる売電ビジネス起案書のノウハウを学ぶ。例として日本に自然エネルギーシステムの導入を図る場合の課題解決方法を自ら探りながら、経営的に成り立つ自然エネルギービジネスモデル構築をシミュレートする。
分科会の進行方法：
＜参考文献＞
・「増補版デンマークという国、自然エネルギー先進国」(合同出版、ケンジ・ステファン・スズキ著)
・「なぜ、デンマーク人は幸せな福祉国家をつくることに成功したのか」(合同出版、ケンジ・ステファン・スズキ著)
・「消費税２５％で世界一幸せな国デンマークの暮らし」（角川ＳＳＣ新書、ケ ンジ・ステファン・スズキ著）

ケンジ　ステファン　スズキ氏（S.R.A.Denmark及び、風のがっこう　代表）

1944年岩手県生まれ。アリタリア航空、在デンマーク日本国大使館、農場経営を経てリサーチ会社S.R.A.Denmark設立。 デンマーク在住、年に数回来日し、デンマーク国内の自然エネルギー、環境・福祉・教育などに関した講演活動などを行なっている。 主著は『消費税25％で世界一幸せな国　デンマークの暮らし』等。中部ユトランド商科大学会計学部税法学科卒業。

F：食文化を尊重した輸出入ビジネス

日本食はヘルシーダイエットとして世界の国々で受け容れられている。一方、ワインやパスタなどが輸入されており、日本では世界の食文化を堪能できる。日本食の輸出入は順調に見えるが、一方では農業や漁業の後継者不足、放射能、ＴＰＰなど課題も山積している。分科会では日本の食料事情と課題を中心に、食文化を尊重した輸出入ビジネスの未来を考える。
分科会の進行方法：
＜参考文献＞

塚越　将童氏（株式会社東京フード　取締役部長）

1976年栃木県佐野市生まれ。高校時代に韓国、アメリカに交換留学。高校卒業後カリフォルニア州オレンジ郡に語学留学。半年間アメリカを放浪後、阪急交通社を経て、2002年（株）東京フード及びフラッグ（株）に入社。現在、取締役部長として、国内外の営業を担当。サンターナカレッジ・マーケティング学課卒。

G：開発と人権

アジアやアフリカ大陸の国々の経済成長やミレニアム開発目標(MDGs)の達成,が注目されつつある。インフラ・IT・経済発展が優先される一方で、市民の政治参加が著しく制限される国々が多い。経済発展と、言論・政治活動の自由と民主主義の保障をどう両立させていくかについて検討する。（MDGsとは、2015 年までに（1990 年時点に比較して）1 日1 米ドル未満で生活している貧困人口を半減させる、という大目的を含む８つの期限付き数値目標を指す）
◆分科会の進行方法：映像を使用し、問題提議をしながら議論をする
＜参考文献＞
1. ヒューマンライツウォッチ(2010年8月2日）「菅政権は人権外交を優先すべし」
2. ヒューマンライツウォッチ(2010年10月19日) ニュースリリース「エチオピア： 海外からの援助が弾圧を助長 」“Development without Freedom :How Aid Underwrites Repression in Ethiopia ”
3. アマルティア・セン (2000年)『経済開発と自由』(日本経済新聞社)
4．国連人権高等分務官事務所　“Principles and Guidelines for a Human Rights Approach to Poverty Reduction Strategies”(PDF）

米川　正子氏（宇都宮大学国際学部　特任准教授）

国連ボランテイアで、カンボジア、リベリア、南ア、ソマリア、タンザニア、ルワンダで活動。UNHCR（国連難民高等弁務官事務所）職員として、ルワンダ、ケニア、コンゴ民主共和国、ジュネーブ本部に勤務。JICA（国際協力機構）客員専門員（アフリカの平和構築）を兼務。主著に『世界最悪の紛争「コンゴ」ー平和以外に何でもある国』など 。南アフリカ・ケープタウン大学院修了（国際関係修士号）。